社長メッセージ

「挑戦なくして成長なし」をモットーに、地震に負けない強い家づくりを目指して愚直に歩み続けているイデアホーム。代表取締役社長 益田哲慎が、家づくりの信念をお話します。

40年以上、耐震性にこだわって
つくり続けてきた安心・安全な住宅

1977年に創業した株式会社益田建設は、2007年、注文住宅に特化したブランドとしてイデアホームをスタートしました。私は2004年から営業を中心に経験を積み、2017年に代表取締役に就任しました。

イデアホームがつくる家の特徴は、なんといっても高い耐震性です。「やりすぎじゃないか?」「そこまで追求しなくても建てられる」と言う同業者もいるかもしれません。しかし、地震が頻発する日本において、お客様のいのちを守る家をつくることこそ、わたしたちの使命です。もちろん、ライフスタイルや好みに合ったデザインであることも大切ですが、まずは安心・安全を重視したい。住宅の土台となる内部構造は、建てた後に修正や変更はできません。大地震が起きてからでは遅いんです。たとえば平日の昼間、ご主人が会社に行っている間に大地震が起きたとして、「いま家族は家にいるな。ならば安心だ」と感じていただきたい。「この家に住んでよかった」「イデアホームに頼んでよかった」と思っていただきたいのです。

そんな信念のもと、わたしたちは事業を推進してまいりました。父の代から30〜40年間のお付き合いが続いているお客様もいらっしゃいますし、自分が営業マンだったときのお客様から「丈夫な家を建ててくれた」と言っていただけることもあります。また、暮らし方が変化したというお客様からリフォームの相談を受けることも。たとえば、子供部屋が必要なくなったから柱と壁を取り払って広い部屋に……といった、リフォームではよくある希望ですが、一歩間違えると大変危険な住宅になってしまいます。イデアホームでは新築時に解析した、耐震シミュレーション「wallstat」のデータを保管していますので詳細な検討を行い安全性を確保することができるのです。

柱一本、金物1つの金額まで
全てをお話できる関係でありたい

高い耐震性を実現するためにイデアホームでは様々な調査や独自工法を採用しています。なかでも精算法(許容応力度計算)という構造計算を全棟で実施していることは、他にない取り組みだと自負しています。弊社は創業当初、倉庫や工場などの建設を受注していたため、構造計算をするのが当たり前でした。そうした経緯から、2階以下の木造住宅に実施の義務はありませんが、弊社は独自に実施して高い耐震性を確保しています。そして、構造計算をすることで可能になっているのが、詳細見積りの提示です。

一般的には、ざっくりとした一式の金額を提示するのが通例で、どのくらいの太さの柱なのか、どんな素材の梁を何本使うのか、という詳細までは記載されません。住宅では正確な積算はしないのが常識です。しかし構造計算をして強固な構造を設計すると、柱の本数や梁の断面の大きさや本数、柱や土台・梁をつなぐ接合金物の種類やグレードが、一般的な住宅と大きく変わってきます。私たちは、むしろこれが常識で、かつ当然だと思っています。
詳細な見積もりを作ることで同じ住宅でも中身が全く違うことを理解していただきたいと思います。業界の通念からすると、ばか正直なのかもしれませんが、こうした愚直な姿勢こそ、お客様の納得、満足につながると信じています。

構造計算や見積りと同じくらい重要なのが、営業担当によるご説明です。お客様にとって家は一生に一度の大きな買い物ですから、ご理解、ご納得のうえで購入していただきたい。家のどこにどの部材をどれだけ使うのか、なぜ使うのかを理解し、どんな質問にもお答えできるよう、耐震性はもとより、建築の知識を備えた人材育成に力を入れています。

私もそうでしたが、一人前の営業担当として認められるまでは非常に苦労します。そんなとき支えになるのが社内の横のつながりです。現在、弊社では、他部署とも情報共有が積極的にできるよう、全ての部署をワンフロアに配置。お客様へのサービス向上のためには、社内の意思疎通も大切だと考えています。

挑戦なくして、成長なし。
独自商品、ソフト開発で差別化

挑戦することなしに、成長はできない。他社が手がけていないことにチャレンジして初めて優位性が生まれると私は考えています。かくいう私自身の性格はわりと慎重派なのですが(苦笑)、会社として必要だと判断したら臆さずチャレンジするように心がけています。その最たるものが、イデアホームの立ち上げでした。

かつて、益田建設の注文住宅部門は大手住宅メーカーのフランチャイズに加盟していました。宣伝力や集客力など加盟店としてのメリットは魅力的でしたが、やはり独自の工法や特徴で事業を推進したいという想いに勝るものはなく、脱退を決断。独自の展示場も設け、「イデアホーム」として歩き始めました。当時、私は営業責任者だったのですが、お客様が来てくれるだろうかと非常に不安だった記憶があります。家を建てようと思ったら地元の工務店を探す、近くの総合展示場に行く、フランチャイズ本部を通して資料請求をするというのが普通で、インターネットも今ほど普及していなかったため、弊社への直接の問い合わせは多くありませんでした。

そこで、樹齢70年の国産ヒノキを採用したオリジナル商品を発表。精算法による構造計算や詳細見積りを組み合わせて独自性をアピールできたことが、新規顧客獲得に貢献できたのではないかと思います。詳細見積もりは手計算では大変な手間がかかります。幸い、弊社は社内にソフト部門がありますので、住宅のすべてを知る弊社だからこそ、独自の精算ソフトを社内開発しました。こうしたチャレンジ精神は、イデアホームの社風と言ってもいいと思います。

“おせっかい”なくらい、とことんやる。
地震に強い家への理解が広がるように

お客様に対して、耐震性についての説明がついつい長くなってしまう“おせっかい”なわたしたちですが、建築業界に対しても、一端を担う企業として、商売を抜きにしてでも貢献したいという想いがあります。

地震大国日本において、耐震性の高い住宅の重要性をより多くの方に理解していただくことは今後もっと必要になるでしょう。わたしたちが開設した「耐震研究所」では、地震体験やセミナーなど、PR拠点としての役目も果たしています。

同時に、中小規模の工務店の活性化に向けても耐震性住宅の開発推進が不可欠だろうと考えています。そこで、高性能住宅の研究・普及を行う一般社団法人「工務店フォーラム」の運営を支援し、多くの工務店のサポートや耐震シミュレーション・wallstatの普及活動をしています。

ちょっと、おせっかいが過ぎるでしょうか? しかし、イデアホームが手がけた住宅は、東日本大震災で損傷することはありませんでした。備えあれば憂いなし、近い将来起こりうる大地震にも万全の備えをすべきだと確信しています。喫緊の課題をあげるならば、耐震性についてお客様により分かりやすくお伝えすることです。実績やエビデンスがどれほどあっても、事細かく説明したつもりが分かりにくいと思われてしまったり、専門用語を使ってお話したら難しく感じられたりしてしまったり……。いかにイデアホームの強みをご理解いただくか。いい家をつくっているという自負はありますし、一度実物を見ていただければ、ご納得いただける自信はあります。

今後は、お客様目線での情報発信を心がける必要があると痛感しています。この課題を解消できれば、耐震性の高い住宅を建てようと考えてくださるお客様が増えていくと思いますし、ひいては建築業界、社会への貢献につながっていくのではないでしょうか。大地震が来ても安心して暮らせる家づくり、お客様の幸せを第一に考えて今後も努力を続けてまいります。

代表取締役社長 益田哲慎

強い家づくり、
安心な毎日のために
調査や研究を続けています

これまでに起きた大規模地震と同等の揺れや、イデアホームの家の強度を体感していただける「耐震研究所」では、セミナーなども定期的に開催しています。
こうした地道な研究成果が実を結び、グッドデザイン賞をはじめとする様々な評価も受けています。

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