wallstat無料耐震診断

建設途中の現場で家の“骨組み”を実際にご覧いただける構造現場見学会や、完成した家の見学会、住まいに関する相談会など、各種イベントの開催情報をご紹介します。

wallstat無料耐震診断

2022.10.29

wallstat無料耐震診断

地震大国である日本。巨大地震に対する十分な備えが必要になります。

南海トラフを震源とする地震発生確率を90%

茨城県沖のプレート地震 今後30年の発生確率を90%

関東地方での震度6弱以上の地震発生確率 最大80.6%

これらはすべて政府の地震調査委員会が、今後30~40年以内に発生する確率として、公式に発表しているデータです。

大地震から大切な家族の命を守るために必要なことは?

避難ルートや集合場所の確認、被災した際の非常食や救急セットの確保など、災害時に必要な「命を守る行動」は大事なことですが、本当にそれだけでしょうか?

大地震から大切な家族の命を守るために必要なことは?

2016年に発生した「熊本地震」の物的被害は、全壊約8600棟、半壊約3万4700棟、住家被害計が16万棟と大きな被害が発生しました。
震度7を観測した益城町では、熊本地震が発生する前に市街地に立っていた木造住宅の半分以上は、現在残存していないというデータもあります。
例え損壊が小破でも住むことも出来ず、補修も出来ず、更地にするしか選択肢がないという場合もあります。

今お住まいの家

新しく建てる予定の家は

将来起こるとされている大地震に

本当に耐えられますか?

イデアホームの耐震診断

当社の耐震診断では、「時刻歴応答解析」という超高層ビルで使われる構造計算を使った耐震シミュレーションソフト「wallstat」で解析を行い

大きな地震が発生した際のお住まいの揺れ方、損傷個所 等を動画で確認することが出来ます!

さらに詳しく!イデア先生-シミュレーション

お申し込みの流れ

STEP1

下記、フォームにてお申込み または 0120-515-101 までお電話ください

STEP2

診断対象となる建物の平面図・立面図をご用意ください。

※すじ違いの位置や耐力壁の位置がわかる図面が望ましいです
※構造図、プレカット図、矩計図、断面図、仕上表、があれば、さらに正確な判定が可能になります。
※より正確な診断をご希望の方はご相談ください。
※平面図・立面図がご用意いただけない場合、大変恐縮ですが診断は致しかねます。
※一般住宅に限ります

STEP3

後日、診断結果をお知らせいたします。

※この耐震診断で行政の耐震改修補助金を受けることはできません。

毎月、先着10組のお客様限定!wallstatによる耐震診断が無料でお申し込みいただけます!
さらに!12月中にお申し込みいただきました方には、防災グッズをプレゼント!

この機会にぜひ検証しにお越しください。

申し込みフォーム
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イデアホームグループは、情報通信技術が高度に発達し個人情報の利用が拡大する社会において、建築主をはじめ皆様の個人情報をさまざまなリスクから保護することは、建築事業を営む者として、とくに重要な社会的責任と認識しています。
そこで、個人情報の保護に関する法律(以下「法」という)等に基づき、つぎのとおりイデアホームグループ 個人情報保護方針(以下「本方針」という)を定め、これに基づいた自主的なルール及び体制を確立し、全従業者に周知徹底することにより、個人情報の適正な取扱いに努め、個人情報保護に万全を期します。

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個人情報の取得は、適法かつ公正な手段によって行い、何のために使うのか利用目的等を明確にします。

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個人情報は、法令で定める場合又はオプトアウト方式による場合を除き、本人の同意を得ることなく、第三者に提供することはありません。

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個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざん、漏えい等を防止するため必要な情報セキュリティ対策を講じるともに、定められた責任者の下で、個人情報を安全に保護する体制を構築し、厳重に管理します。

5. 個人情報の監督・啓発について
個人情報を取り扱う従業者又は委託先に対し、適切な監督と必要な研修・教育を行います。

6. 個人情報の苦情・開示等について
自己の個人情報について、本人が苦情又は開示等を求めた場合には、必要な手続きを経た上で、こうした求めに誠実に対応します。

7. 個人情報に関する法令・規範の遵守について
個人情報に関し適用される法令・規範を遵守します。

8. 個人情報コンプライアンス・プログラムの維持・改善について
「本方針」を実施するため、個人情報コンプライアンス・プログラム(個人情報保護の管理体制および仕組み)を維持し、継続的に改善するよう努めます。

9. 個人情報の漏洩・滅失等の事実の公表について
万一個人情報の漏えいなどがあった場合は、速やかに適正な措置を講じます。

平成19年6月1日
株式会社 益田建設
取締役社長 益田哲慎