このたびの能登半島を中心とした地震により犠牲になられた方々に追悼の意を表し、謹んでお悔やみ申し上げます。また、被災された皆様には心よりお見舞い申し上げます。未だに地震による揺れが続いており、寒さも厳しい中、避難生活を送られている方も多くいらっしゃるかと存じます。不安も多く残る中ではございますが、まずは健康、安全を第一に皆様が少しでも心安らかに過ごせることを、そして一日でも早い復興が叶いますことをお祈り申し上げます。

なぜ、耐震・免震・制震が必要なのか

2024年1月1日、石川県能登地方で震度7の大地震が発生し、新潟県や富山県を含む広範囲に激しい揺れが確認されました。国内で震度7が観測されたのは、2018年9月の北海道胆振東部地震以来です。この大規模な地震を受け、安全な住宅への関心が高まっています。特に、建物を地震から守る「耐震」「免震」「制震」の3つの技術が注目されています。今回は、耐震・免震・制震の特徴と違いを詳しく紹介します。地震に強い家を建てるためには、これらの技術の理解と適切な選択が重要です。地震対策についての正しい知識を身につけ、備えましょう。

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耐震・免震・制震の違いは？

日本は地震大国として知られ、以前より住宅の安全性は特に重視されています。住宅にはふだんの安心と快適さだけでなく、地震や災害時の安全性も大切です。家族の生命や財産を守るため、地震に強い住宅の建築が必要とされています。このニーズに応えるため、地震対策技術は着実に進化しています。

現在、住宅の地震対策には「耐震」「免震」「制震」という3つの工法がおもに採用されています。これらは地震の揺れに対応するための異なるアプローチを取り、それぞれ効果やコストに違いがあります。以下では、これら3つの工法の特徴を解説します。

耐震：耐震構造 – 地震の揺れに耐えるための技術

耐震とは、現在の多くの住宅で採用されている基本的な工法のことを指します。この工法の主な前提は、「建築物が倒壊せず、住人が避難できること」であり、建物の強度を高めて地震の揺れに耐える構造です。

免震：地震の揺れを「伝えない（免れる）」ための技術

免震とは、建物と基礎の間に免震装置を設置し、地盤からの直接的な揺れを建物に伝えない構造のことを指します。この技術は、上階ほど揺れが増幅する高層ビルなど高い建物には、非常に有効な技術です。

制振：地震の揺れを吸収するための技術

制振とは、建物内部に錘（オモリ）やダンパーなどの「制震部材」を組み込むことで、地震の揺れを吸収する構造のことを指します。なお、タワーマンションでは制振ではなく、一般的に免振が採用され、長周期の地震動を減衰させるために用いられています。

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耐震構造・制震構造・免震構造とは？

耐震・免震・制震、どれを選ぶべきか

能登半島地震は、耐震性の高い住宅の重要性をあらためて示しました。この地震は、熊本地震同様に、新耐震基準を満たしていても家屋が倒壊し、耐震基準の根本的な見直しを促しています。

新耐震基準とは、「新耐震基準」とは、1981年6月1日に施行された建築基準法の耐震基準のことを呼びます。それ以前の基準を「旧耐震基準」と呼ばれています。これらを区別する略称として「旧耐震」「新耐震」という様に、呼び方が分けられています。1981年6月以降も大規模地震があるたびに、小さな改正は行われていますが、基本的には規定が大きく変わった1981年6月を境としています。詳しくは耐震基準とは？旧耐震と新耐震の違いの記事をご覧ください。

新耐震基準では、一度の揺れには耐えられても、繰り返しの揺れに弱いのではないかと懸念されています。実際、能登半島地震では、震度7の強い揺れに続き、震度5以上の地震が多数観測されました。これらの余震は建物の強度を徐々に低下させます。耐震構造は建物の倒壊を防ぐ基本ですが、繰り返される地震によるダメージは避けられません。そのため、耐震だけでなく、制震や耐震と免震を組み合わせることが有効的です。組み合わせは建物への地震の揺れによる影響を軽減する方法だと考えると良いでしょう。

ただし、制震構造や免震構造は対応できる建設会社も限られ、コストもかかるため、どこまでの性能にするかは検討が必要です。基本の耐震構造がしっかりしていれば、家の倒壊を防ぎ、家族の身を守ることが可能です。 地盤の揺れやすさによって、建物の耐震性をどこまで上げるのかをしっかり検討しましょう。もちろん、その場合地震に強い地盤かどうかの調査も必要です。標準仕様で耐震性が高い家づくりをする建設会社を選ぶと安心です。

地震に強い家づくりを考える

耐震等級1、すなわち新耐震基準は「震度6強～7の地震でも人命を守る」という観点から設定されていますが、近年の地震は40年前に施行された新耐震基準が想定した地震より規模が大きくなっています。また、新耐震基準は単発の揺れには有効ですが、連続した揺れに対しては十分ではありません。耐震等級3であっても、初めの揺れでは倒壊しなくても、繰り返しの大きな揺れにより大きな被害を受ける可能性は否定できません。

2024年1月1日に発生した能登半島地震では震度7の強い揺れに続き、1149回の余震が観測されました。その中には震度6弱1回、震度5強7回の強い余震も含まれています。新耐震基準で建てられた建物が倒壊した事例もあり、これは約3年間の群発地震によるダメージも蓄積していたとの見解もあります。政府は2025年度に耐震基準の見直しを検討しています。現在の耐震等級3という数字だけでは、完全に地震に強い家とはいえないでしょう。

本当に地震に強い家とは、一度の地震に耐えるだけでなく、繰り返し発生する地震にも対応できる「家族を安全に守れる耐震性能」を備えている家です。イデアホームでは、耐震構造に加え、地盤との関係、構造計算やシミュレーションなど様々な要素を組み合わせた本当に地震に強い家づくりを行っています。耐震・免震・制振の知識をつけ、最適な耐震性能を一緒に考えていきましょう。

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本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方

埼玉県東南部や東京都あきる野で地震に強い家づくりを得意とするイデアホームでは、高層ビルで用いられる「時刻歴応答解析」に基づく先進的な構造解析を用いた耐震シミュレーションで住宅を設計しています。標準仕様でも構造計算による耐震等級3以上の性能を持ち、阪神淡路大震災の1.5倍の地震にも耐えうる家づくりを行っています。また、住宅会社として日本唯一の耐震研究所を持ち、地震に強い家づくりの技術開発を進めています。耐震性に関する疑問や不安がある場合は、イデアホームのモデルハウスや耐震研究所でご相談ください。

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