本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方

本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーを選ぶことは容易ではありません。この記事では、地震に強い家づくりを得意とするイデアホームが、本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカー選びの重要なポイントについて詳しく解説します。

本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方

耐震のノウハウ

2023/05/24

本当に地震に強い家を建てるために重要なこととは

日本は地震大国として知られています。東日本大震災や熊本地震など、過去の大きな震災を振り返ると、耐震性の高い家の重要性を痛感します。新築住宅を建てる際には、耐震性は必ずチェックしたい重要な要素です。しかし、「地震に強い家」を実現するためには、ただ単に耐震等級があるだけでは、本当に地震に強いと言えないことをご存知でしょうか?地震に強い家づくりにおいて最も重要となるのは、信頼できる工務店・ハウスメーカーの選び方です。今回は「本当に地震に強い家」を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方について、重要なポイントを解説します。

本当に地震に強い家とは

地震に強い家とは、地震が発生した際に建物自体が崩壊したり、大きな損傷を受けたりする可能性を最小限に抑えるための設計や構造を持つ家のことです。まずは、本当に地震に強い家とは何かを説明します。

「本当」に地震に強いの「本当」とは

1981年に制定された新耐震基準は「震度6強の地震1回に対して傾きはしても倒壊・崩壊しないこと」が基準となっています。しかし、最新の技術的な見解によれば、新耐震基準を守っていても住宅は震度6強の地震で大きな損傷を受ける可能性があることを指摘されています。さらに、最近の震度6強の地震は本震だけでなく、余震も含めて繰り返し発生することが多いです。また、震度7の地震も発生しています。これは、2000年に改定された新耐震基準の時には想定されていなかったことです。余震によっても建物に揺れが加わり、そのたびに建物はダメージを受けます。それらが積み重なると、最初は耐えられた本震でも、後の余震で倒壊する可能性が出てきます。本当に地震に強い家とは、現在の新耐震基準を守っていれば安全ということではありません。一度の地震に耐えるだけでなく、地震が繰り返し発生することを前提に、「家族を安全に守れる耐震性能」を確保している家なのです。本当に地震に強い家とは、耐震構造に加え、地盤との関係、構造計算やシミュレーションといった要素が組み合わさっています。

本当に地震の強い家の特徴とは

本当に地震に強い家を建てるためには、重要なポイントがいくつかあります。その中でも特に注目していただきたいのが、「構造計算」と「地盤との関係」です。

構造計算

耐震性能を確保するためには「精緻な構造計算」が不可欠であるというのが、専門家の見解です。建築基準法施行例第46条では「木造2階建ての場合、構造計算が例外的に不要」とされています。そのため、構造計算よりも比較的簡易な品確法の壁量計算を適用しているハウスメーカーや工務店も多くいます。これは時間とコストを節約するための手段と言えますが、耐震性能の確保という観点からすると、品確法の壁量計算では構造計算が不十分な場合もあります。耐震性を高めるためには、「しっかりとした構造計算を行う」ことが最も有効な手段です。
しっかりとした構造計算によって建てられた耐震等級3の住宅は、各接合部の強度や鉛直荷重、基礎の構造計算も行われるため、品確法の計算のみの耐震等級3の住宅よりはるかに耐震性が高くなります。「しっかりと構造計算されているか」が、地震に強い家を作るための重要なポイントと言えます。

地盤との関係

地震大国と言われる日本で、本当に地震に強い家を作るには、その土地ごとに細かい検証を重ねる必要があります。阪神淡路大震災と同じ規模の地震が起きたとき、各地でどのくらい揺れるのかをイデアホームは独自に調査しました。同じ震度でも地盤が丈夫な場合、建物はあまり揺れませんが、地盤が弱いと丈夫な土地と比較して何倍も建物は揺れると想定されます。揺れは震源地に近いほど大きくなるだけではなく、地盤が軟弱だと地震の揺れが増幅され被害が大きくなることがわかっています。実際に、2011年に起きた東日本大震災でも地盤の軟弱度の違いにより建物の被害に差が出ています。地盤がやわらかく弱い土地には、大規模地震などの災害が起こった際、沈下や液状化といった被害が出る危険性もあります。どんなに建物の耐震性が高くても、土地自体が脆弱では意味がありません。

本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方

本当に地震に強い家について説明をしました。これらの重要なポイントをふまえて、工務店・ハウスメーカーを選ぶために、「しっかりと」しているかを見極める必要があります。特に以下の点に注目して見極めてください。

  • 「耐震等級3なら大丈夫」と安易に語らない
  • 構造計算を行っている(壁量計算ではなく、許容応力度計算、保有水平耐力計算を行っている)
  • 地震が起きた際のシミュレーションをしている(wallstatなどの構造解析)
  • 微動探査を採用している

「耐震等級3なら大丈夫」と安易に語らない

「耐震等級3なら大丈夫」と安易に語っている工務店・ハウスメーカーには気をつけましょう。耐震等級とは、木造住宅が倒壊、崩壊する地震の大きさをおおまかに「等級」で示す判断基準のことで、等級は1~3の3段階にランクが分かれ、数字が大きいほど耐震性能が高くなります。耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の耐震性能があることを示しており、住宅性能表示制度で定められた耐震性の中でも最も高い耐震基準とされています。震度6強~7の大地震が起きても、軽い補修程度で住み続けられるレベルと言われています。しかし、最新の研究では、耐震等級3が必ずしも最も高い基準とは言えないことが指摘されています。なぜなら、耐震等級の基準を決めた時よりも地震の規模が年々大きくなり、回数も増えているからです。また、同じ耐震等級3でも、構造計算をしているかによって耐震性能は異なります。壁量計算や、性能表示計算といった簡易な計算による耐震等級3と、しっかりと構造計算を行った耐震等級3では、耐震性が根本的に異なります。そして、地盤の弱い土地など建てる場所によっては、耐震等級3でも不足する場合があります。それにも関わらず「耐震等級3があるから大丈夫」と言う工務店・ハウスメーカーには注意が必要です。本当に地震に強い家を建てるためには、より詳細な構造計算と地盤調査が必要となります。

▼耐震等級についてはこちらの記事をご覧ください。

構造計算を行っている(壁量計算ではなく、許容応力度計算、保有水平耐力計算を行っている)

構造計算の種類は必ず確認してください。先ほど説明したように、工務店・ハウスメーカーの構造計算が「壁量計算」のみの場合も存在します。しかし、「本当に地震に強い家」を建てるためには、より「しっかりとした構造計算」は不可欠と言えます。特に、「許容応力度計算」や「保有水平耐力計算」を行っているかどうかは重要なポイントです。さらに良いのは、「時刻歴応答解析」を行っている場合です。これらの構造計算は建物が様々な地震波形に対してどのように振る舞うのかを詳細に計算し、地震波形の影響を考慮して住宅の耐震性能を高めることが可能です。そのため、これらの構造計算を行っている工務店やハウスメーカーを選ぶことが、地震に強い家を建てるための重要な選択肢となります。

地震が起きた際のシミュレーションをしている(wallstatなどの構造解析)

大きな倉庫の中に実物大の住宅を建て、実際の地震のように揺らし強度を検証することは、安全と信頼性を保証する上で非常に有益です。しかし、そのような検証はすべての住宅に対して行うことはできません。ですが、「wallstat(ウォールスタット)」などの構造解析ソフトを使用すれば、過去の地震データを組み合わせて、近い将来発生する可能性のある地震で家がどのように揺れ、損傷を受けるかをシミュレーションできます。実物大の建物の実証実験はできなくても、シミュレーションソフトを用いて実際の地震発生を予測する工務店・ハウスメーカーは、本当に地震に強い家を建てていると言えるでしょう。


「wallstat(ウォールスタット)」とは
京都大学の中川博士が開発し、国土交通省国土技術政策総合研究所(NILIM)が開発管理する時刻歴応答解析ソフトです。構造解析は、構造計算が単純な公式によって部材強度の下限値を計算するのに対し、複雑で大規模な計算により、より高い精度で予測や検証ができます。実際に熊本地震で倒壊した家屋の原因究明にも使われました。パソコン上で過去に起きた地震や想定される極大地震など、様々な地震動を与え、木造住宅の耐震性能を動画で確認(見える化)できます。

▼wallstat(ウォールスタット)についてはこちらもご覧ください。

微動探査を採用している

「地盤調査を行えば地震に対する安全は保証される」と思われがちですが、実際はそうではありません。伝統的な地盤調査の手法では、地震の揺れやすさまで調べることは難しいのです。伝統的な地盤調査は主に建物が自重でどれだけ沈下しやすいかの調査を目的としています。これは住宅の耐震性や耐久性に影響を及ぼす「基礎」の設計に重要であり、地盤に問題がある場合に地盤改良工事を行うためにも必要となります。

地震の揺れやすさを調べるには微動探査という方法があります。これは、建設予定地が地震時にどれだけ揺れるかを専用の機器を用いて調査するものです。微動探査は、宅地ごとにピンポイントで地震による揺れの度合いを測定することが可能で、非破壊的に地盤状態をチェックします。地中の微細な揺れを計測し、揺れの伝播パターンから地盤構造を解析するというものです。微動探査を行うことにより、その土地で将来発生可能な地震を予想することができます。どれだけ揺れやすいかが明確になれば、大地震を想定した適切な構造設計が可能となります。微動探査を通常の地盤調査に先立って行う工務店やハウスメーカーは、地盤の揺れと建物の耐震性との関係を深く理解していると言えるでしょう。

「構造計算」や「シミュレーション」「微動探査」をしている工務店・ハウスメーカーは地震に強い家について知識があると言えます。知識がある工務店・ハウスメーカーを選ぶことが、安心で安全な家づくりに繋がります。デザインや価格だけで工務店やハウスメーカーを選び、後悔することがないように注意しましょう。

イデアホームの本当に地震に強い家づくり

イデアホームは、ビルやマンションを建設する際の「許容応力度計算」に加え、超高層ビルの設計で利用される「時刻歴応答解析」を採用しています。これは、木造住宅で一般的な耐震等級3や、許容応力度計算のみに基づく耐震等級3よりも、高い耐震性を持つ家を設計するための手法です。これらの計算方法を用いることで、イデアホームは自社独自の高い基準に基づき、どの程度の強度がある家を設計すべきかを決定します。
さらに、微動探査も採用しています。微動探査により得られた地盤のデータを元に、土地で発生が予測される地震の揺れをシミュレーションソフト「wallstat」で検証します。ここまでして、初めて地震に強い家づくりのスタートと言えると考えています。そのうえで、時刻歴応答解析と許容応力度計算を行い、高い安全性を確保しています。

一般的な工務店やハウスメーカーは、これらのプロセスをすべて踏むことはないかもしれません。これが「本当に地震に強い家づくり」へのイデアホームのこだわりです。

本当に地震の家を建てる工務店・ハウスメーカーを選ぶ重要なポイントを解説しました

今回は「地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方」についての解説を行いました。地震に強い家を建てるためには、工務店やハウスメーカーの選択が非常に重要です。適切な選択を行うことで、安心して地震に強い家を建てることが可能となります。そのためには、見学会やイベントへ参加し、工務店やハウスメーカーが実際にどのような家を建てているかを直接確認することが必須です。イベントでは、「地震対策」について確認し、今回重要だとお伝えした「構造計算の手法」や「地盤調査の方法」「耐震等級についての考え方」を直接確認しましょう。

日本は地震大国であるため、後悔のない家づくりを行うことが重要です。地震の揺れを体験したい方や、イデアホームの家の強度を実際に体感したい方は、大規模地震と同等の揺れを再現する「耐震研究所」へぜひお越しください。

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